基礎編・理論編

キャリアコンサルタント養成講座 200 | テクノファ

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私は横山先生と2004年に初めてお目にかかりました。当時テクノファはISOマネジメントシステムの研修機関として、JAB(一般公益法人日本適合性認定機関)の認定を日本で最初に受けた第三者審査員養成講座を開設しておりました。当時、ISOマネジメントシステム規格には心が入っていないと感じていた私は、その時に横山先生にキャリアコンサルタント養成講座立ち上げのご指導をお願いしました。

横山哲夫先生は、個人が人生を通じての仕事にはお金を伴うJOBばかりでなく、組織に属していようがいまいが、自己実現のためのWORKがあるはずであるとキャリアコンサルタント養成講座の中で強調されていました。そして数多くの著書を世の中に送り出しています。

今回はその中からキャリアコンサルタントが知っていると良いと思われる「キャリア開発と統合的ライフ・プラニング」を紹介します。

本記事はサニー・S・ハンセンの著作「Integrative Life Planning」を横山先生と他の先生方が翻訳されたものです。横山先生の翻訳を紹介しながら、彼の思想の系譜を探索したいと思います。

<ここより翻訳:サニー・s・ハンセン著>
第1章
統合的ライフ・プランニング
キャリア・ディベロプメントの新しい考え方

ILPは個人がキャリアを考えようとするとき、多様な複雑さを避けることができないことをわからせてくれます。
ILPは多くの問題を検討しながらさまざまなことをつけ加えてくれます。従来の「特性因子理論」では、たとえば、父親が牛乳配達店を経営していて、その息子が外で働くのが好きで、父親を尊敬し、強靭な肉体を持っていれば、それでキャリアの専門家の仕事は終わりでした。

あまり深く考察することもなく、考察の中身はかなり希薄で、一度結論が出ると、クライエントは生涯そのコースを辿ることになりました。ILPの立場は、最後の瞬間までクライエントの人生とキャリアの決断を見守り続けるのです。

―ILPワークショップに参加した中年期の女性の言葉
スヌーピーの漫画のなかには、本書のテーマを間接的に表現したものがいくつかある。1例をあげると、スヌーピーが屋外でジョギングをしている(アメリカ社会で最近流行している)。そのとき、身体の各部位がお互いに話しかけているが、どこか非難し合うような口調である。一方の足が他方の足に、そもそもジョギングの目的は何かと尋ねている。心臓は身体の各部に、自分が動き続ける限り、他の部位も動き続けなければならないと念を押している。脳は、心臓を大切にするためには重要なのだろうと、それに同意する。締めくくりの教訓的な言葉としては、「黙って動き続けよう」ということになる。

言うまでもなくこの漫画の伝えたいことは、身体の各部位はすべて有機的につながっており、相互に依存し合っているので、全体を推持するためには一緒に働かなければならないということである。本書では、相互のつながり(interconnectedness)、関係性(relatedness)、全体性(who1eness)といった用語が頻繁に使われるが、それらの用語は、従来のキャリア・ディベロプメントに関する教科書や、キャリア・プランニングの実践のなかではあまり使用されたことのない用語である。

本書でわれわれは、1980年代初期に起こった、新しいパラダイムに基づいて話をすすめていく。ここでパラダイムということばを、われわれは、古くからある問題を解決するための新しい方法という意味で使う(Fergu-son,1980;Capra,1982;Kuhn,1962)。特にFergusonは、医学、宗教、教育など、さまざまな分野における新しいパラダイムについて、人々は社会に変化をもたらすために「コンスパイヤー(conspire)」―共に呼吸を合わせ始めているという自説を展開している。彼女は、社会変化は、個人の変化、特につながりに向けた変化から生まれると信じていた。Capraもまた、旧来の還元主義者、宇宙を秩序付ける伝続的な機械論的方法―  ニュートン主義者の論理的、合理的、競争的、断片的、客観的解釈―が、新しい物理学の世界観、すなわち、主観的、育成的、協同的で、つながりのある世界観によって置き換えられつつある状況を説明し、同様のメッセージを伝えた。Capraは1960年代と70年代の女性運動を支持し、その運動において重要な役割を果たした。

1980年代以降、多くの学問分野で、新しいパラダイムが「発見(discov-ered)」されている。伝統的な西洋医学は、厳密な科学的原理から離れ、全体的な健康、こころ・からだ・スピリットへの関心の高まり、スピリチュアルな癒しを包含する方法へと向かっている(Siegel,1989)。経済学は、国家の発展を測る手段として、GNPだけに頼る方法から離れて、経済的発展だけでなく社会的な発展も視野に入れた、Hazel Hendersonの国家未来指標(Country Futures Indicators)などの人間的な指標を包括した方法へと向かわざるを得なくなっている。Hendersonは、GNPやGDPなどの指標は、国家の成長を示す指標としては包括的でないとして、それに代わる新たな指標について一冊の書―Paradigms in Progress(邦訳『地球市民の条件―人類再生のためのパラダイム』尾形敬次訳、新評論、1999年)を著し、その指標として、「持続可能性、平等性、人間中心の開発(sustainable,equitable,people-centered development)」などを挙げた。彼女はまた、未来学者としての視点から、女性と男性の愛情関係が再定義されつつある様子を示したが、それは1990年代を通じて、そして統合的ライフ・プランニングにおいても重要な主題となっている。

未来学者のJoel Barker(1993)は、パラダイムを、「未来を発見するビジネス(the business of discovering the future)」と定義した。彼は、成功する組織は、パラダイムとパラダイムシフトを予見し、そしてそれを理解し、それに則って行動することができるリーダーやマネジャーを持っているということを示した。また、組織マネジメントの専門家たちは、仕事、キャリア、組織のための新しいパラダイムを提起している。それらの人々は、これからの仕事の様式は大きく変貌し、新しい構造、リーダーシップ、そしてキャリア・ディベロプメントに向けた新しいアプローチが必要だと主張している(Hall,1996、Mirvis & Hall,1994)。Mirvis & Hallは、境界のないキャリア、境界のない組織について述べ、そこでは、大きな柔軟性、適応性、自主性が要求されると説いている。Hallは新しいキャリアの形態を提唱し、それを変幻自在のキャリア(protean career)と名付けた。変幻自在のキャリアは、生涯にわたるキャリアのサイクルのなかで移行し変化する能力という意味を含んでいるそれは生涯一職業という考え方とは大きく異なっている。また「仕事(work)」を新しく定義しなおすことが必要だという人々もいる。たとえば、Matthew Fox(1994)は、なすべき仕事の発見プロセスとして仕事の再創造を提唱した。Mary Sue Rchardson(1993)は、家庭と職場の両方を包含する新しい仕事の場所を提唱し、同時に仕事を有給の仕事と無給の仕事、家庭における仕事、ボランティアの仕事、そしてコミュニティの仕事という形で広く定義することを提唱した。彼女は、21世紀は、職業としての仕事ではなく、男性と女性が従事するあらゆる種類の仕事を重視する必要があると主張している。

私は、キャリアとライフ・プランニングのパラダイムシフトが必要だと考えている。人々を職務にマッチングさせる伝統的で、論理的で、合理的な方法―しばしば「特性因子理論」と呼ばれる―は、今後もわれわれと共に存在するであろう(人々をマッチングさせる職務がなくならない限り)。

しかし社会―地球的規模と国家的規模の両方での―仕事、家族、教育、人口動態、あらゆる背景の女性と男性の役割と人間関係が劇的に変化したことにより、キャリアの専門家は、クライエントが複雑で難しい人生選択と意思決定ができるように支援するための、新しい方法を確立する必要がある。私はまた、あらゆる国家が直面している問題、たとえば自然環境の悪化、人権、多文化主義、暴力などの問題が、キャリア・プランニングのための新しい哲学を要求しており、そこでは、個人的な満足感と安定した生活のための個人的職業選択ではなく、個人の全体性のみならず、意味ある人生、すなわち自己とコミュニティの両方にとって有意義な仕事のための、生涯にわたる多元的な選択に重点が置かれるべきであると考える。

●キャリア・ニーズ:過去と現在

キャリアの意思決定のためのアプローチが、必ずしもうまくいっているわけではないと多くの人が認めている。私のキャリア・ディベロップメントのクラスの学生に、自分自身のキャリア・ディプロップメントに関して短い言葉でお互い紹介し合うように言うと、次のような言葉が聞こえてきた。「私はちょうど今あるキャリア(たいてい職業を意味する)に就いたところだ」「僕はたまたまいいタイミングでいい所にいる。ちょうど良い時期に、ちょうど良い場所に落ち着いた」「大人になったとき、どんな職業に就きたいか、まだわからない」「私のカウンセラー(または先生)は、私はおそらく大学には行けないだろうと言った。だから私は、彼らが間違っていることを証明するために大学に入った。そして今ここにいる!」。解雇されて、あるいは人員削減に遭い、いま転換(期)にあると言う学生もいた。また、新しい人生の道を見つけるために自らの意思で退職したが、それは自分がこれまでに下した決定のなかで最良のものだった、と言った学生もいた。しかしながら、キャリア・ディベロプメントとは何であるかを知っている学生はほとんどなく、キャリア・カウンセラーから有益な助言をもらったという学生も、キャリア・プランニングをどのように行えば良いかについて指導を受けたことがあるという学生も、ほとんどいなかった。実際、教えられなければ、キャリア・ディベロプメントとキャリア・プランニングの多次元性と複雑さを本当に理解することはできない。

情報化時代にあって、情報の重要性については誰もが認めているところだが、従来の事例報告や公式の調査によれば、一般の人々は「キャリア(career)」を主に「職業(job)」と見なし、職業設計(vocational planning)の結論は、多くの場合、ある職業を選択することだと考えている。労働市場オフィス、連邦キャリア情報プロジェクト、さらには最近成立した法律に基づき設置された「技能訓練(Tech Prep)」「スクール・トゥ・ワーク・トランジション(School-to-Work Transitions)」などの機関を通じて提供される多くのキャリア・サービス、そして職場における実践学習(work-based learning)などは、若者や成人が「即戟力(work-ready)」になったとき、それらの人々を待ち受けているであろう職務に向けて準備させることに重点を置いたものである。

コンピュータを用いたキャリア情報システムもまた、特定の職業に絞り込むように利用者を促している。このようなアプローチは、キャリア・プランニングとは、人々をある適当な職業に向けて準備させ適合させる直線的なプロセスであるということを前提としている。しかしそのような前提認識は、今日の合衆国で、あるいは今日のより広い現在のグローバル社会で、人々が複数回の転職を行っているという現実には適合しないものになっている。すべての人が情報が重要であることを認めているが、情報だけではキャリアの意思決定に向けた複雑なプロセスに対応することができない、ということも大半の人が認めている。何年も前にコンピュータを用いたキャリア決定システム(System of Interactive Guidance and Information:SIGI)を開発したMartin Katzは、キャリア決定とは、価値観と価値体系のなかにおける選択であると鋭く看破した。彼はSIGIシステムの中心に価値観を据えることによって、ことばを実行に移した。

今多くの人々が、キャリア・ディベロプメントとは、生涯を通じて生起する一生のプロセスであり、ある職業を選ぶという狭い枠に留まるものではないということを認識し始めている。しかしながら多くのキャリアの専門家が、今なお直線的モデルによって教育を受け、そのなかで、労働者役割の準備のために、職業情報が最も重要であると教えられてきた。労働市場情報センター、雇用促進センター、キャリア・プランニング・センター、キャリア・ディベロプメント・センター、再雇用促進センター、そして新しく法制化され設置が義務付けられた「ワン・ストップ」・コミュニティ・キャリア・センターであれ、大半のキャリア・サービスが、その主要な目的を、1人ひとりの職業選択あるいは職業転換の支援をすること、すなわち、自己評価や検査、教育的および職業的探索、そして職務検索を通じて、1人ひとりをある特定の職業または職務に適合させることであると定めている。このモデルが依然として、大半のキャリア・カウンセリングの実践において支配的なのである。

確かに女性センターや個人の実践家のなかには、クライエントに対して、キャリア・プランニングをもっと全体的な観点から見るようにと指導している人々もいる。しかしキャリア・サービスの大部分が、依然として職業選択、)職業検索、就職斡旋に重点を置いている。それとは対照的に、多くの女性支援機関は、女性の経済的必要性だけでなく、もっと全体的な人生―  業績面だけでなく人間関係も含めて―を送りたいという女性の願望をよく理解しているため、キャリア・プランニングに対して、より広い人生役割という観点から、あるいは仕事と家族のつながりという観点からアプローチしてきた。

ひとり親は、その多くは貧困レベルで生活する女性であるが、職を得ること、あるいは生活保護から抜け出ることに集中している。しかし彼女らが長期的なキャリア・プランニングのなかで定職に就くことを望むとき、彼女らは板挟み状態に置かれる。つまり、その職に就くことによって収入が一定のレベルを超えると、医療保険サービスが受けられなくなり、それが受けられなくなると、家族を守るために再び生活保護を受けざるを得なくなるのである。彼女らはまた、安心できる手頃な費用の保育施設と移動手段を見つけなければならないという困難にも直面する。そして経済が逼迫し、失業率が高い時代には、彼女らの多くが選択肢のない状況に置かれる。

不幸なことに、1996年に、「われわれに馴染みの福祉を変えよう」という政治的キャンペーンの下、福祉制度をやめてしまおうとする動きが表面化したが、それは犠牲者非難という考え方に基づいていたかのようだった。福祉依存から抜け出し、訓練を受けて職業を得ることは、望ましい目標であるが、訓練が終わったときに職があるという保証は何もないのである。しかも、法律を変えたいと思っている議員たちは、福祉関連予算が実際には国家予算の4%しか占めていないにもかかわらず、国民にとって大きな負担であるかのように誇張して喧伝している。しかし彼らがわが国の福祉制度が今現実に抱えている問題の複雑さを本当に認識しているのかどうかは疑問だ。独身者、男性と女性、子どもの有無、そして特に低所得者にとってのキャリア・プランニングのプロセスは、21世紀における特別な課題を提供するであろう。
(つづく)平林

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