キャリアコンサルタントの知恵袋 | 株式会社テクノファ

実践に強いキャリアコンサルタントになるなら

基礎編・理論編

MBO 目標管理ーキャリアコンサルタントの知恵袋|テクノファ

投稿日:2024年4月21日 更新日:

キャリアコンサルタントに有用なお話をしたいと思います。横山哲夫先生(1926-2019)がいたモービル社では、主要ラインの長(役員)を委員とする会議をトップが招集し、各種の人事資料を基にして幹部職位の後継可能者の一人ひとりについて論議をつくし、多面評価と育成プランの検討を行なっていました。この人材育成会議は、同社ではトップの交替にかかわらず継続されており、席上決定をみたプラン以外の異動、昇進、教育、配転が行なわれることはめったにありませんでした。密室や派閥の人事とはまったく無縁の年次定例会議が丸々二日間人材育成のみを討議する会議として全社員に周知されていました。モービル社はまた、例年、別の時期に、全部長、全支店長をトップの名において招集し、若年層を対象として実績と将来性予測にもとづく、個別の育成プランを決める会議を開いていました。この会議もまた、昼夜二日間にわたる人材の確認と育成にしぼられた合宿会議でした。
モービル社の事例が知れ渡ると大手証券会社の中に、モービル社の幹部後継者育成会議と類似する会議を開く例が出てきました。また、大手チェインストアであるK社では、モービル社をモデルとし育成会議のみならず人材開発委員会(役員、ライン部長で構成)の発足にまで、一気に踏みきっています。

敢えてくりかえす。わが国の大方の企業のトップマネジメントは、人材育成をロで強調する割には、具体的な事実で示していない。事実とは、第一に、将来の指導者たるべき人材が、できるだけ早い時期に見出され、次いで当人の意思の確認と、組織側の責任者のコンセンサスのもとに、ローテーション、プロモーションを含む具体的な育成プランを推進するシステムの構築などを明確に指示する行動をとっていない、という事実。第二に、トップ自身が、自ら人材育成そのもののための会議を招集、参加し、あるいは人材育成に熱意を示す部下幹部の努力を讃えるなどして、人材育成がトップの重大関心事であることを身を以て示すことをしていない、という事実である。逆にまた、人材流出の責任を間うことなども、トップのヒトへの関心を示す一つの手だて(事実)であろう。

第一にあげたシステムづくりには準備、整備に時間がかかる。トップが現状の体勢のままでも直ちに断行できるのは、第二にあげたアクション、すなわち、従来トップがやらなかったことを実際にやってみせることである。その行動が、組織内に新たな連鎖反応をひきおこす起爆剤となることは間違いない。

出典 個立の時代の人材育成 横山哲夫 生産性出版 2003年

横山先生はトップがダメなら人材育成はできない、などといっていません。革新の先頭をきるべき人事教育スタッフや社長室スタッフが、個立の時代の人材育成についての認識を深めると共に、ライン(の長)の協力を得れば、トップの大号令を抽き出すことができることを言っています。スタッフ自身の戦略的変身の姿勢が、トップとラインに大きな影響を与えるとも言っています。
(つづく)平林良人

-基礎編・理論編

執筆者:

関連記事

キャリアワークアウト (中編)

キャリアコンサルタントの皆様方にためになる情報をお伝えします。  7)質問7:「令和に主流となるのは、どのような働き方ですか?」 「昭和」「平成」「令和」という3つの時代を軸に、働き方やキャリア観がどのように変化してきたのかを整理してみましょう。 令和に入ってから、私たちは2つの歴史的なターニングポイントに直面しています。 ① 日本型雇用の転換(終身雇用の終焉) 1つ目は、終身雇用制度の限界が明確になったことです。いわゆる「日本型雇用ショック」とも言える出来事が起こりました。トヨタ自動車の豊田章男社長は、日本自動車工業会の会長会見において「終身雇用を守っていくのは難しい局面に入ってきた」と発言 …

労働に関係する労働法は大きく3つに分類できる

今回はキャリアコンサルタントが知っているべき労働関係法規、社会保障制度等に関してのお話をします。 労働に関係する労働法は、大きく3つに分類できます。それぞれ関係する分野や領域に合わせて、おもだった法律を解説していきます。 日本の労働法の体系は、大きく3つに分けられます。 (1) 雇用や労働市場に関する法律です。先に取り上げた職業能力開発促進法の他に、雇用対策法、職業安定法、雇用保険法、労働者派遣法などです。ハローワークや職業訓練施設などの職業安定行政と能力開発行政が担当しています。 (2) 労働条件に関する法律です。労働契約、労働条件、採用、退職などの領域に関連する法律で、労働基準法、労働安全 …

人的資本の活かしかた (下編)

キャリアコンサルタントの皆さん方に有用な情報をお伝えしています。  3)WHYと期待をしっかり伝える 人的資本経営において、メンバーに仕事をアサイン(渡す)するときは、WHAT(何をするのか)やHOW(どのように進めるのか)だけでなく、WHY(なぜその仕事を行うのか)を伝えることが重要です。 WHYが明確になることで、仕事に向き合う動機づけが高まります。 WHYを伝える際には、次の3つの視点が有効です。 キャリアプランの視点 その仕事が本人の将来像につながるものであると理解できるようにし、仕事を通じてキャリアのイメージが持てるよう支援します。 働く動機の視点 メンバー一人ひとりの働く動機の違い …

民間教育訓練機関における職業訓練サービスガイドライン3

厚労省はISO29990を踏まえ、民間教育訓練機関が職業訓練サービスの質の向上を図るために取り組むべき事項を具体的に提示したガイドラインを発表しています。テクノファで行っているキャリアコンサルタント養成講座は、民間教育訓練機関におけるサービスの質の向上のガイドラインである「ISO29990(非公式教育・訓練のための学習サービス事業者向け基本的要求事項)」のベースであるISO9001に沿って行われています。 ●「民間教育訓練機関における職業訓練サービスガイドライン」 URL:2r985200000277tu.pdf PowerPoint プレゼンテーション サイト内検索結果|厚生労働省 3.3  …

キャリアコンサルタントの行う相談過程6ステップ 2

前回に続き、キャリアコンサルタントが行う相談の6ステップについて、第四ステップ~第六ステップを説明します。 第一ステップ :「自己理解」の支援 第二ステップ :「仕事理解」の支援 第三ステップ :「啓発的経験」の支援 第四ステップ :「意思決定」の支援 第五ステップ :「方策実行」の支援 第六ステップ :「新たな仕事へ適応」の支援 我が国のキャリアコンサルティング技法の礎である、「キャリア・コンサルタント技法等に 関する調査研究報告書」(平成 13 年 厚生労働省)では、次の内容が示されている。 「個人のキャリア形成は、(1)自己理解、(2)仕事理解、(3)啓発的経験(意思決定を行う前 の体験 …